万が一を考える!最良ではなく最悪を想定して考えましょう

こんにちは、ポジティブWEBライターのともちんです。

あなたのご家庭では生命保険に加入していますか?保険ってわかりにくいという声もよく聞きますね。保険は目的ごとに分けて考えるとわかりやすくなります。目的は大きく分けて3つ。

  1. 死亡した時の保障
  2. 入院した時の保障
  3. ガン、心疾患、脳血管疾患など特別な病気の保障

これら3つは、とても重要なポイントになります。
今日はその中で一番目の死亡した時の保障について考え方のポイントをお伝えします。

死亡した時の保障

自分が死んだとき、いったい「どんなお金がかかってくるのか?」考えてみたことがあるでしょうか?普通、人間自分が死んだ時の事を想像するって、したくないことなのであまり考える機会はないでしょうね。

ですが、どんなお金が必要になってくるのか?その想定をしたことがなかったら、ご自身が準備したお金が足りるのか?足らないのか?それすらわかりませんよね。「どんなものを準備しとけばいいんだろう?」くらいは考えていてもいいかもしれませんね。

一般的に、万が一の時の保障としては次のようなものがあります。

  • 遺族の生活資金
  • 生活立て直し資金
  • 死後の整理資金
  • 相続対策資金

自分が死んだとき、自分の収入が生活を支えている場合には、残された遺族の方には経済面で大変大きな痛手となります。また、収入の面ばかりではなく、精神的支柱であった場合は、さらに遺族の方に精神的負担として重くのしかかります。

そうです。あなたが亡くなることは、あなたの収入がなくなるだけでは済まないのです。あなたが亡くなることによって、あなたの家族や周りの方々へ精神的なダメージも与えてしまうことになるのです。

あなたが亡くなることでの経済的な部分は上の4つを考えておけば、ほぼ解決できると思います。ですが、精神的な部分は解決する方法がないのです。

しかし、精神的な部分を解決できないからと言って、経済的な部分まで放っておいたら残った遺族や周りの人に二重の苦しみを与えてしまいます。そうならないようにするためにも上野4つの資金について真剣に考えないといけないのではないでしょうか。

具体的にはどれくらいの準備が必要?

具体的にはいくら必要なのでしょうか?
ここでは、公益財団法人生命保険文化センターのホームページにある例から考えてみたいと思います。

サラリーマンのAさんをモデルとした計算例

Aさん(40歳、サラリーマン)の場合

23歳より厚生年金に加入
家族構成・・・妻(専業主婦)38歳、長女10歳、長男8歳
平均標準報酬月額 30万円(平成15年3月まで)
平均標準報酬額 39万円(平成15年4月の総報酬制導入以降)

  • 持ち家、住宅ローン残高あり(団体信用生命保険加入)

  • 現在の生活費月額27.0万円

【支出見込額】

遺族の生活費 末子独立まで 末子8~22歳の15年間(末子23歳で独立)
・月額27.0万円×0.7×12ヵ月×15年
3,402万円
末子独立後 妻53~87歳(妻53歳時平均余命)の35年間
・月額27.0万円×0.5×12ヵ月×35年
5,670万円
別途必要資金 教育費 長女(高校まですべて公立、私大文科系・自宅) 1,064万円
長男(高校まですべて公立、私大文科系・自宅) 1,116万円
結婚資金(親の援助額) 184万円
住居費用(修繕等)※ 650万円
葬儀費用 466万円
相続費用 100万円
予備費 300万円
合計 12,952万円

※住宅ローンを組み団体信用生命保険に加入していれば、万一のことがあった場合、ローンの残債は団体信用生命保険で返済されますので、ここでは修繕費用のみを計算に入れています。賃貸住宅または社宅に居住している場合、賃料も別途計算にいれる必要があります。

【収入見込額】

社会保障 長女10~18歳の9年間(遺族基礎年金、遺族厚生年金) 1,539万円
長男17~18歳の2年間(遺族基礎年金、遺族厚生年金) 297万円
妻49~64歳の16年間(遺族厚生年金、中高齢寡婦加算) 1,706万円
妻65~87歳の23年間(老齢基礎年金、遺族厚生年金) 2,900万円
公的年金合計※ 6,442万円
企業保障 死亡退職金や弔慰金など 400万円
自己資産 預貯金、有価証券、売却可能資産など 600万円
その他収入見込み 妻の勤労収入(年間100万円×60歳になるまでの22年間)など 2,200万円
生命保険 世帯主の既加入分 2,600万円
合計 12,242万円

※遺族厚生年金の年額は、厚生年金の加入期間が300月に満たない場合、300月で計算されます。

必要保障額(死亡保障の不足額【目安】)
【支出見込額】 -【収入見込額】=  710万円

遺族の生活費等は、サラリーマンの場合は遺族年金や企業保障などである程度まで保障されますが、それだけでは不十分なのが実情のようです。この不足分は生命保険の追加契約等で準備しておく必要があります。

この例ですと、必要額の不足は710万円となっています。

実は、ここでお伝えしたいのは、「保険は最良ではなく、最悪を想定して必要保障額を考える」ということです。上の表の赤い字の項目を考えてみましょう。

  • 企業保障
    お勤め先により金額が違う項目です。死亡退職金や弔慰金規定など勤務先に一度は確認しておきたい項目です。
  • 自己資金
    ここでは600万円となっていますが、この項目も、各家庭によりさまざまです。
  • 見込み収入
    この表では月10万円×22年間 と当たり前に書いてありますが、例えば元々専業主婦だった場合には月10万円は簡単ではないかもしれないし、働きたくとも親の介護や自分の健康状態次第で収入があるともないともわからない。
  • 生命保険
    ここでは2600万円となっていますが、そもそも必要保障額がいくらかという話をしている中で、2600万円と仮定していること自体ナンセンスだと思います。

つまり、ここでは不足額710万円となっていますが、実は最悪な状況を想定していない金額ということです。赤い字の項目の合計金額は5800万円。この金額はあくまで想定なので、「我が家ではどうか」と我が家での最悪の状況を想定してみてください。

まとめ

繰り返します。
あなたに万が一のことが起こってしまった場合、あなたの残された家族や周りの人の悲しみを救ってあげる手立てはありません。ですが、その対策を放っておいたら、その悲しみに苦しみの追い打ちをかけることになることを覚えておいてください。

そうならないためにも、万が一の時を含め、いろんな状況や場面でのシュミレーションをせめて一度はしてみることをお勧めします。そのシュミレーションの方法はライフプランの作成です。

「保険のためのライフプラン」、「家を買うためのライフプラン」などいろいろありますが、ぜひ一度「あなたのためのライフプラン」をしてみてください。今まで見えなかったものが見えてくるかもしれません。

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NAO

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広島市在住の HN NAO です。 高校生の娘と母の3人暮らしのシングルマザーです。しごとは、保険と不動産を扱うファイナンシャルプランナー。シングルマザーや、ガンバルお一人様女子応援FPです。夢は娘と、ハワイと日本のデュアル生活(^ ^) 日本の年金制度だけでは老後難民も明日の我が身かも。お金のプロだからこそ本気で思う、今のうちから楽しく収入の柱を育てておきたい! 興味のある方はお気軽にどうぞ(^ ^)

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